「座りすぎ」による経済的負担は年間約2,825億円

デスクワークなどで1日8時間以上座りつづける「座りすぎ」が引きおこす慢性疾患により、年間約2,825億円もの経済的負担が生じていることが、東京都健康長寿医療センター研究所などの共同研究で明らかになりました。座りすぎは身近な健康問題であり、将来の健康リスクや医療費の増大を防ぐための対策が急務となっています。
この研究は、公的な全国統計情報などを用いて、座りすぎに関連する慢性疾患の直接医療費と、早期死亡による就労損失などの間接費を推計したもので、アジアで初めての試みです。
2021年度の推計では経済的負担の総額は約2,825億円に上り、そのうち直接医療費が約2,384億円、間接費が約441億円に達することが示されました。

疾患別にみると、外来医療費では「糖尿病」、入院医療費では「認知症」による経済的負担がもっとも大きいことが明らかになりました。起きている時間に座ったり寝転がったりして過ごす「座位行動」が長くつづくことは、身体活動の量にかかわらず、循環器疾患やがん、うつ病などさまざまな慢性疾患の発症リスクを高めることが、世界保健機関（WHO）なども指摘しています。
デスクワークの人は、30分～1時間に1回は立ち上がって軽くストレッチをする、給湯室にお茶を入れに行くなど、座りっぱなしをリセットする習慣をもちましょう。また、職場などで長時間座りつづけにくい環境をととのえたり、健診などに座位行動対策を組み込んだりするなど、社会的なしくみづくりが求められています。